量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、「原義に立ち返ったデジタルツインの設計原理と活用可能性〜流体データを主として〜」を、2026年8月5日（火）15:00〜18:00に開催いたします。
近年、製造、医療、研究開発の現場では、実際の対象をコンピュータ上で再現し、状態の把握や予測、改善につなげる「デジタルツイン」への関心が高まっています。一方で、流体を扱う現場では、計算コスト、現実のデータとのつなぎ込み、精度の保ち方など、実用化に向けた課題が多く残っています。
そこで本イベントでは、流体データを起点に、デジタルツインを現場で活かすために何が必要かを、研究・産業応用の両面から議論します。東京大学生産技術研究所の研究者とQunaSysの研究者が登壇し、シミュレーションの課題、医療分野での知見、今後の計算技術の可能性などを幅広く取り上げる予定です。

■開催概要
・イベント名：「流体計測とシミュレーションの『シナジー』で実現するデジタルツインの本質と応用」ワークショップ
・日時：2026年8月5日（火）15:00〜20:00（懇親会18:00〜20:00）
・開催形式：オンサイト開催　※オンライン参加をご希望の方は応相談 
・会場：東京大学生産技術研究所大会議室
※懇親会会場：レストラン アーペ（東京大学生産技術研究所1階）
・参加費：無料
・登壇者：・長谷川 洋介先生　東京大学生産技術研究所教授
　　　　　・大島 まり先生　東京大学生産技術研究所教授
　　　　　・中村幸輝 　株式会社QunaSys Quantum Innovation部 シニアリサーチャー
　　　　　・CAE,CFD計算ベンダー(予定)

■背景・本ワークショップの狙い
デジタルツインは、単にシミュレーションを行うだけではなく、実際の現場のデータを取り込みながら、モデルを更新し、予測や判断に役立てていく考え方です。そのためには、「何を状態として追うのか」「観測したデータをどう計算に反映するのか」「どこまでの誤差を許容するのか」といった設計の考え方が重要になります。
特に流体を扱う分野では、対象によって必要な精度や速度が大きく異なります。たとえば、半導体分野では製造装置やプロセス設計との接続、ヘルスケア分野では人体や医療データとの接続、アカデミアでは新しいモデルや計算手法の検証が重要になります。一方で、現実の運用では、計算負荷が大きいことや、測定できるデータが限られることが、実装の壁になりがちです。
本イベントでは、こうした課題を前提に、流体シミュレーションとデジタルツインをどう結びつけるかを議論します。現場で本当に使える仕組みにするために、どのようなモデルを使い分け、どのように精度と実用性のバランスを取るべきかについて、参加者の皆さまと考える場を目指します。

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、「“そのまま使う”から“合わせて使う”へ：MACE-Osakaファインチューニングの実践」をテーマとしたウェビナーを、2026年7月29日（水）14:00〜15:00にオンラインで開催いたします。

近年、材料開発や分子シミュレーションの分野では、機械学習を用いたポテンシャル（MLIP：Machine Learning Interatomic Potential）が急速に発展し、従来の第一原理計算（DFT）に比べて大幅な計算時間短縮が可能となっています。一方で、汎用モデルをそのまま使うだけでは、自社の研究テーマに対して十分な精度が得られないケースや、どのように評価すべきか分からないという課題も多く聞かれます。
本ウェビナーでは、MACE-Osakaを例としつつ、MLIPが研究開発に対してどのような利益をもたらすかについて解説します。また、銅表面における吸着エネルギーの事例を通じて、ファインチューニング（既存モデルを自社データで調整する手法）により、どのように精度を改善するかを具体的に紹介します。

■ ウェビナー開催概要
・イベント名：“そのまま使う”から“合わせて使う”へ：MACE-Osakaファインチューニングの実践
・日時：2026年 7月 29日（水）14:00～15:00
・開催形式：オンライン（Zoom） 
・参加費：無料（事前登録制） 
・登壇者：水上　渉　教授（大阪大学　量子情報・量子生命研究センター　博士（理学））
　　　　　大西　駿也（株式会社QunaSys Research Solution 部）

■ 背景と本ウェビナーの狙い
汎用MLIPの登場により、誰でも高性能なモデルを使える環境が整いつつあります。しかしその一方で、どのモデルを選ぶか、どの程度まで自社データで調整するか、何をもって「使える」と判断するかといった意思決定は、ユーザー側に委ねられる場面が増えています。
本ウェビナーでは、まず水上教授よりMLIPの概要や現在の立ち位置について解説するとともに、現在注目を集めている「MACE-Osaka」についてご紹介いただきます。さらに、こうした技術動向が将来的に量子コンピュータとどのように関わっていくのか、今後の展望をお話しいただきます。
また、そのような中長期的な展望を踏まえつつ、足元ですぐに実践できるMLIPの調整（アジャストメント）という観点から、ファインチューニングの具体的な活用事例についてもお話しします。

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、研究開発・技術開発の現場における生成AI活用をテーマとしたオンラインウェビナー「実践例から考える、研究開発プロセスで生成AIを“本当に役立てる”には」を、2026年7月16日（木）14:00〜15:00に開催いたします。

■ ウェビナー開催概要
・イベント名：実践例から考える、研究開発プロセスで生成AIを“本当に役立てる”には― AIの案出しで終わらせず、研究開発を前に進めるためのポイントを紹介 ―
・日時：2026年 7月 16日（木）14:00～15:00
・開催形式：オンライン（Zoom） 
・参加費：無料（事前登録制） 
・主催：株式会社QunaSys

■ 背景と本ウェビナーの狙い
生成AIの進展により、研究開発の現場でも文献調査や材料探索、アイデア出しなどに生成AIを活用する動きが広がっています。
しかし、現場からは「生成AIが様々な候補やアイデアを出してはくれるが、結局どれを優先すべきか判断しづらい」「参考にはなるが、具体的な次のアクションに繋がらない」「案出しで終わってしまう」といった声が多く聞かれます。
研究開発において生成AIを“本当に役立てる”ために重要なのは、生成AIが出した案をそのまま鵜呑みにすることではありません。現場独自の前提条件や制約、研究者自身の観察結果などを掛け合わせ、「次に何をすべきか」をチームで判断できる形（検証可能な仮説）へと変換するプロセスです。
本ウェビナーでは、生成AIを研究開発プロセスに組み込み、実際にプロセスを前に進めるための実践的な考え方をご紹介します。QunaSysの研究開発支援ソリューション「PhysiLenz」を用い、生成AIの出力と研究者の知見を整理し、具体的な次のステップへと繋げていく一連のアプローチを実演形式でご覧いただきます。

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、研究開発現場における生成AI活用と、人間との協業のあり方をテーマとしたオンラインウェビナーを2026年6月24日（水）に開催いたします。

■ ウェビナー開催概要

• イベント名： 「AIに任せる」だけでは研究開発は変わらない

― 研究開発・技術開発の現場担当者向けウェビナー ―

• 日時：2026年 6月 24日（水）14:00～15:00
• 開催形式：オンライン（Zoom） 
• 参加費：無料（事前登録制） 
• 主催：株式会社QunaSys 

■ 背景と本ウェビナーの狙い
生成AIの進展に伴い、研究開発分野でもAI活用の検討が急速に進んでいます。
論文調査や要約だけでなく、仮説生成、テーマ探索、数理モデル構築、研究計画立案など、これまで研究者が担ってきた上流工程への応用も現実味を帯び始めています。
しかし実際の現場では、単にAIを導入するだけでは十分な成果につながらないケースも多く見られます。
現場で起きている課題

• AIの出力をどこまで信頼すべきか判断が難しい
• 研究テーマ策定のような「正解が一つではない問題」にAIをどう活用すべきか整理されていない
• AI導入そのものではなく、「人間との役割分担設計」がボトルネックになっている 

研究開発では、「問いそのものをどう定義するか」「どの仮説を検証する価値があるか」を決めるプロセスが極めて重要です。
本ウェビナーでは、AIを“研究者の代替”としてではなく、“より良い問いを生み出すための支援ツール”として捉え、人間とAIがどのように協業できるのかを、実際の研究開発フローをもとに整理します。
また、QunaSysが開発する研究開発支援ソリューション「PhysiLenz」を例に、仮説構築や研究テーマ策定におけるAI活用の具体的なアプローチについても紹介します。

~ 研究開発における「問題の整理・定量化」が現場で役立つかを共に検証するパートナーを募集 ~

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、研究者の仮説を数理モデルへと整理・表現する生成AIサービス「PhysiLenz（フィジレンズ）」について、モニター利用枠を拡大し、新たなパートナー企業の募集を開始いたします。
現在、すでに複数の企業において実務での先行利用が進んでおり、研究開発の際の実験条件の整理、複雑な現象に対する仮説の整理・可視化といった形で、現場の研究開発プロセスを前進させる効果が確認され始めています。
本プログラムでは、完成されたシステムの導入だけを目的とするのではなく、PhysiLenzを活用した「問題の整理・定量化のプロセス（＝問題の定式化）」そのものが現場で役立つかを、お客様と共に検証してまいります。

■ モニター利用の内容

本モニター利用では、大規模なデータ準備や本格的なシステム導入など、完璧な数理モデルを作成して実務の中で運用することを目指すものではありません。PhysiLenzを用いた「問題定式化のアプローチ」が、実際の現場で本当に役に立つのかという点をお客様と共に検証することを目的としています。
まずは実際のツールを使いながら、以下のプロセスを体験いただきます。

• 現場が抱える課題の構造整理
• 仮説の明確化
• モデルの骨組み作成

その中で、

• 次のアクション（追加実験、解析測定、計算など）が明確になるか
• 実験担当者から管理者まで、共通認識が持てるか

といった点を中心に、現場での有効性を検証していきます。

〜実装して学ぶ量子コンピュータ入門の決定版、4月13日発売〜

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、自社が運営し、量子計算科学・量子コンピュータの学習教材として幅広く親しまれてきたWebコンテンツ「Quantum Native Dojo!」を大幅に加筆・修正した書籍『Quantum Native Dojo! 実装しながら学ぶ量子情報科学と量子コンピュータ』（発行：講談社）が、2026年4月13日に発売されたことをお知らせいたします。

「Quantum Native Dojo」は、QunaSysが「量子コンピュータを使いこなす人材（量子ネイティブ）を育成する」ことを目的にWeb公開したオープンソースの学習教材です。 公開以来、その圧倒的な分かりやすさと実践的な内容から、国内のエンジニア、学生、研究者の間で多くの支持を集め、累計18万回以上のアクセスを記録。日本の量子コミュニティの発展に貢献してきました。
今回の書籍化では、日々進化を続ける量子計算の最新動向を反映させるため、Web公開版の内容をベースにしつつ、全編にわたって徹底的な修正と加筆を行いました。量子情報科学の基礎から応用アルゴリズム、量子誤り訂正までを幅広く扱った内容となり、Google Colab上で実際に試せるプログラムも公開されています。本書は、量子コンピュータを「知識として理解する」だけでなく、「実際に動かしながら身につける」ことを目的とした、非常に実践的な専門書です。

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、日本原子力研究開発機構（JAEA）の五十嵐 誉廣様をゲストに迎え、「計算と実験の関係性」をテーマとしたオンラインウェビナーを2026年5月14日（木）に開催いたします。
■ ウェビナー開催概要

• イベント名：

正しいのに使われない計算は、なぜ生まれるのか？
―実験で活用されない背景と計算の価値の伝え方を実体験から探る―

• 日時：2026年5月14日（木）14:00-15:00
• 開催形式：オンライン（Zoom） 
• 参加費：無料（事前登録制） 
• 主催：株式会社QunaSys 

■ 背景と本ウェビナーの狙い
研究開発の現場では、シミュレーションや計算科学の活用が進む一方で、計算を担う研究者と実験を担う研究者の間に、次のようなすれ違いが生じています。

• 計算を担う研究者の悩み
  • 技術的には正しい結果を出しているのに「現場では使えない」と言われてしまう 
  • 実験側から計算の依頼がそもそも来ない
• 実験を担う研究者の悩み
  • 計算結果を見ても有用な示唆が得られず、結局実験に頼ってしまう
  • 計算で課題が解決できるイメージが持てず、活用に至らない

量子時代の研究開発をどう設計すべきか

量子コンピュータの産業応用を推進する株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役CEO：楊 天任）は、企業の研究開発部門を対象に、量子コンピュータ時代に向けた研究開発戦略をテーマとしたオンラインウェビナーを2026年4月16日（木）に開催いたします。

量子コンピュータは材料開発や創薬、エネルギー分野などの複雑な計算問題に新たな可能性をもたらすと期待されています。一方で、多くの企業では「どの研究テーマに量子コンピュータを適用すべきか」が整理できず、検討が情報収集段階で停滞しているケースも少なくありません。
しかし、量子コンピュータ活用が進まない本当の理由は、ハードウェアの成熟度だけではありません。多くの場合、研究課題を計算可能な問題へ整理し、仮説を数理モデルとして定式化するプロセスが十分に設計されていないことが、技術活用の障壁となっています。
もし将来、実用的な量子コンピュータが登場したとしても、「自社のどの研究課題を量子コンピュータで解くべきか」を即座に答えられる企業は多くありません。
本ウェビナーでは、このような課題に対し、研究テーマを計算課題へと落とし込む研究設計の考え方を解説します。

株式会社QunaSys（以下、QunaSys）は、ソフトバンク株式会社（以下、ソフトバンク）と共同で、2026年2月4日に発表したホワイトペーパーの内容をポイントを押さえてわかりやすく解説するウェビナー「量子コンピュータの産業応用最前線と今動くべき理由」を開催いたします。

QSCI技術ポータル公開と公式パートナープログラム開始

量子コンピュータ向けソフトウェア開発を手がける株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役：楊 天任）は、独自量子アルゴリズム「Quantum-Selected Configuration Interaction（QSCI）」の商用展開を本格化し、ハードウェアベンダー向け公式パートナープログラムを開始しました。
QSCIは、NISQ（中規模・ノイズあり量子コンピュータ）環境において、スーパーコンピュータと組み合わせることによって従来十分に活用されてこなかった量子ビット資源を最大限活用する量子アルゴリズムです。現在、この手法をベースに量子HPCハイブリッドプラットフォームにおいてデファクトスタンダードになっている手法です。
2023年2月22日の論文発表（arXiv: 2302.11320）から3年。
研究フェーズを経て、現在は実装・最適化・商用活用の段階へと進んでいます。