量子コンピュータ向けアルゴリズム・ソフトウェア開発に強みを持つ株式会社 QunaSys （本社：東京都文京区、代表：楊 天任、以下「QunaSys」）は、光量子コンピューターを開発するXanadu Quantum Technologies Inc　（本社：カナダ・トロント、代表：Christian Weedbrook、以下「Xanadu」）が、2022年2月14日から25日かけて開催するバーチャルイベント「QHack 2022」にスポンサーとして参画し、本イベント内で量子化学計算のハッカソンプログラムを開催致します。また、弊社CSOの御手洗が本イベントにスピーカーとして登壇致します。

株式会社QunaSys(以下、「QunaSys」) とPsiQuantumは本日、持続可能な材料の開発を加速させることを目的とした産業化学計算における誤り耐性量子コンピューティングの能力を評価する共同研究プロジェクトを発表しました。日本のJSR株式会社（以下、JSR）は、このプロジェクトにアルファカスタマー(先行ユーザ)として参加し、エラストマー、プラスチック、試薬の製造を進歩させるために量子コンピューティングを評価します。

量⼦コンピュータのアルゴリズム・ソフトウェア開発に取り組む株式会社 QunaSys（本社：東京都⽂京区、代表取締役：楊 天任、以下「QunaSys」）は、この度、量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「Qamuy™」のパブリック・ベータ版の提供を開始致しました。

量⼦コンピュータ向けアルゴリズム・ソフトウェア開発に強みを持つ株式会社 QunaSys （本社：東京都⽂京区、代表：楊 天任、以下「QunaSys」）は、世界最大の工学系学会IEEEの量子技術イニシアティブであるIEEE QUANTUMが、2021年10月17日から22日かけて開催する「IEEE Quantum Week 2021」Tutorials Program・Panels Program内のセッションをホストします。

量⼦コンピュータ向けアルゴリズム・ソフトウェア開発に強みを持つ株式会社 QunaSys （本社：東京都⽂京区、代表：楊 天任。以下、「QunaSys」）は、この度、ライフサイエンス分野のオープンイノベーションを推進するグローバル非営利団体であるThe Pistoia Allianceに加盟いたしました。今後、QunaSysはThe Pistoia Allianceと連携し、量子コンピュータを製薬産業のイノベーションに結び付けるための活動を進めていきます。

量⼦コンピュータ向けアルゴリズム・ソフトウェア開発に強みを持つ株式会社 QunaSys （本社：東京都⽂京区、代表：楊 天任。以下、「QunaSys」）と、株式会社豊⽥中央研究 所（本社：愛知県⻑久⼿市、代表取締役所⻑兼 CRO：中⻄ 広吉。以下、「豊⽥中研」） は、この度、量⼦コンピュータ上で動作する量⼦ダイナミクスを活⽤した新奇アプリケー ションの構築を⽬指した共同研究を開始いたしました。

HPCシステムズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 小野 鉄平、以下HPCシステムズ）と株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役：楊 天任、以下QunaSys）は、この度、量子コンピュータ向け化学計算プログラムの共同実証を開始致しました。

量⼦コンピュータのアプリケーション開発に取り組む株式会社 QunaSys（本社：東京都⽂京区、代表取締役：楊 天任、以下 QunaSys）は、この度、量子コンピュータ上で量子化学計算を行うためのクラウドサービス「QunaSys Qamuy™」のプライベート・ベータ版の提供を開始致しました。

凸版印刷株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：麿 秀晴、以下 凸版印刷）、国立研究開発法人情報通信研究機構（理事長：徳田 英幸、以下 NICT）、株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表：楊 天任、以下　QunaSys）及びISARA Corporation（本社：オンタリオ州・カナダ、CEO：Scott Totzke、以下 ISARA）は、高度な情報処理と安全なデータ流通/保管/利活用を可能とする量子セキュアクラウド技術の確立に向け4者連携を開始します。

量子コンピュータのアプリケーション開発を行う株式会社QunaSys（本社：東京都文京区、代表取締役：楊 天任、以下QunaSys）とハイパフォーマンスコンピューティング分野のニッチトップ企業であるHPCシステムズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 小野 鉄平、以下HPCシステムズ）は、量子コンピュータを応用した量子化学計算領域の技術開発、について合意しました。また、両社は、自動車材料、化学品、エレクトロニクス分野でグローバルにバリューチェーンを構築して事業展開している豊田通商株式会社（以下、豊田通商）の協力のもと、事業開発にも取り組んでまいります。